薫の野郎猫的日常
2016年08月15日 (月) | 編集 |
別に40代になったアイドルグループが28年の活動をストップし 解散するだけの話なんだけど、ここまで気持ち悪い終わりかたされちゃうとね、個人的に、あの事務所とある一時期、とっても密接にかかわっていたこともあり、あまり気分のいい話じゃない。

やり方が美しくないよなぁ。

いくら長年、アンタッチャブル、アンコントーラブルな【社内別居】してるグループとは言え、終わりくらいもっとやり方があったと思うんだけど。

というか、あのグループは、ジャニーさんの目が黒い内はこんな騒ぎを起こすことは決してないと思っていたんで、この結末はちょっと…だってこの解散はグループ内の問題からじゃなく、事務所内の問題で起きたことであって、やり方次第でどうとでもうまく転がせたんじゃないの?

あの事務所も、というかジャニーさん自体の失速ぶりが半端ないな。

あの事務所はジャニーさんが一代で築き上げた王国だから、彼がどうにかなったらきっと、親族であろうと彼以外の他の誰が後継者になろうと、社員だけじゃなく、アーティストも巻き込んでのクーデターが起きると誰もが思っていたし、何年も前からその兆候は現われてはいた。

が、社内事情はどうであれ、あの事務所は所属アーティストだけじゃなく、社員も、異常と言えるくらいにファンを大切にすることだけは胸を張れるんじゃなかったのか?

なのに今回のこの一連の騒動は、どこを切り取ってもファンのことをないがしろにしているよね?置き去りにしているよね?

それどころか、熱心なファンこそ気づきはしていたものの、これまで決して積極的には見せなかった裏事情までマスコミにリークし、ファンには決して知られてはならない、虚実ないまぜのドロドロとした汚いものを惜しげもなく露わにしてしまって。

もう夢の王国ではなくなってしまいましたね。

事務所がこれまで必死に守ろうとしてきたものを、どんどん自ら壊して、なにをしようとしているんだろうか?ファンを巻き込んで、何をしようとしているんですか?

ダメだね。あの事務所はもう終わりです。これから先、存続したところでもう以前の事務所とは全くの別物。

そういえば、今年1月のあの独立騒動の時に津田大介氏がこんな記事を投稿されていた。あの時の事務所の動きを見ていて、私も今回のこの解散騒動を全く驚きはしなかった。だってパンドラの箱を開けてしまったのだから。箍が外れてしまった。

あんなことして良い事なんにもないのに。

近い将来、というか絶対にアーティストとの9月の契約更新までにこうなると確信していた。

個人的にはこれで治まるとは思ってないです。あと一波乱二波乱あってもおかしくない。っていうか、そうならない方がおかしい。例えば、事務所に「拘束された」誰かが突然に事務所を辞めるとか。。。



(あすを探る メディア)「地の文」が隠した背景 津田大介
2016年1月28日05時00分
:朝日新聞デジタル http://www.asahi.com/articles/DA3S12181099.html
 

 国民的人気タレントのSMAPが1月18日、一連の解散報道を受け、テレビの生放送で謝罪した。じつに不気味で不可解な内容だった。5人のメンバーがそれぞれ「反省」を述べるのだが、肝心のグループの存続について明言はされず、世間を騒がせたという紋切り型の謝罪に終始した。ネットには「誰に何を謝っているのかわからない」「公共の電波を利用した“見せしめ”だ」「事務所の面子(メンツ)を守りたいだけ」といった批判の声があふれた。マスメディアとソーシャルメディアに流れる情報の間に強いコントラストが生じていた。

 この騒動はスポーツ紙2紙が第一報を出し、週刊誌やワイドショーも追従したことで報道が過熱していった。問題を一言で言えば、創業者一族とたたき上げで役員まで上り詰めた現場マネジャーとの対立である。オーナー企業ではしばしば発生する現象だ。時に創業者が解任され下克上となることもあれば、敗れた外様側が顧客を奪う形で独立することもある。この問題も内々に処理されていれば、ありふれた日本の企業経営の一風景に過ぎなかっただろう。

 だが、芸能マスコミは当初から事務所側に立った一方的な報道を繰り返した。中でもスポーツ紙は露骨だった。事の発端を「女性マネジャーの“暴走”が原因」と断じ(19日付スポーツニッポン)、「ファンへの恩返しをする場所(コンサート)を事務所が与えるかは4人の姿勢次第だ」と結んだり(20日付サンケイスポーツ)、グループの存続を事務所の「温情ある処置」と讃(たた)えたりもした(19日付スポーツ報知)。

 ポイントは、これらの記述が客観的な事実と印象づけられる「地の文」で行われたことだ。「事務所関係者のコメント」と明記すれば、読者も「これは事務所の言い分だ」と勘案しながら読むことができる。だが、今回一部を除く芸能マスコミは軒並み情報源をぼかし、結果的に事務所の情報コントロールに加担した。理由は言うまでもない。事務所の機嫌を損ねれば、記事を作る上で貴重な情報源が失われ、自らの立場やビジネスが危うくなるからだ。

 芸能マスコミ以外の報道機関も対岸の火事ではない。懇意の記者に情報をリークし、自分の伝えたいメッセージを発言者の「コメント」ではなく「地の文」で書かせる手法は、政局報道でも頻繁に見られるからだ。政治資金規正法疑惑が取り沙汰され、連日「有罪確定」であるかのように報道された小沢一郎衆院議員が最終的に無罪となった陸山会事件はその典型だ。芸能事務所と芸能マスコミの関係はそのまま永田町と大手新聞の関係に置き換えられる。

 今回の騒動は単なる芸能ゴシップではない。雇用者が被雇用者や取引先に圧力をかけ独立を阻害するパワハラ・独占禁止法的な問題、一企業が公共の電波を私用することを許したテレビ局のガバナンス・独立性の問題、経験を重ねた年長者が固定観念に囚(とら)われ、若い才能を潰す組織構造――今の日本が抱える様々な社会的閉塞(へいそく)を象徴する出来事だ。

 本来マスメディアは中立な目線でこのニュースの背後にあるものをえぐり出す必要があった。今回それが叶(かな)わなかったため、多様な見方はネットに集中した。この傾向は東日本大震災後の原発・放射性物質を巡る議論や、東芝の不正会計問題の評価などでも顕著に見られる。

 外に目を向ければ、米国の報道も匿名の情報源は多いが、「匿名を条件に語った」などと、ただし書きを入れて読者にほのめかす「溜(た)め」を用意している。匿名の情報源に頼り、自己保身に走りがちな日本の報道とは対照的だ。この問題を長年放置してきたマスメディアは、今こそ「原則、情報源は明示すること」を厳格に規範化する必要があるだろう。

 全ての情報には意図がある。メディア環境が激変した今、万人にニュースの裏側を考えさせるような読者本位の報道が求められている。

 (つだ・だいすけ 1973年生まれ。ジャーナリスト・政治メディア「ポリタス」編集長)





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